ABSTRACT
演題募集

演題募集

募集規定

1. 本学術大会の筆頭演者は日本物理療法学会会員であることを推奨いたしますが、非会員であっても応募は可能です。 なお、理学療法士以外の職種の方（例；医師、看護師、作業療法士、言語聴覚士、診療放射線技師、臨床検査技師、臨床工学技士、など）の演題を積極的に受け付けたいと考えておりますので、どの職種の方も奮ってご応募くださいますようお願い申し上げます。

2. 本学術大会が対象とする研究領域は以下の通りです。物理療法に関するものであれば分野・領域は問いません。

   1. 神経筋制御および疼痛管理、創傷治癒における物理療法を用いた基礎および臨床研究
   2. 超音波画像診断装置や神経電気生理学的評価など物理医学を用いた評価の基礎および臨床研究
   3. 超音波療法、温熱療法、寒冷療法、電気刺激療法、光線療法、機械的刺激療法、バイオフィードバック療法、水治療法、新たな技術（Brain Machine Interface、ロボット等の先端技術）、その他物理的エネルギーを用いた方法における基礎および臨床研究
   4. 物理療法に関する教育や管理、制度に関する調査および研究
3. すでに他学会で発表した演題は応募できません（論文掲載は問題ありません）。
4. 発表演題については、学会機関誌「物理療法科学」への投稿のご検討をお願いします。
5. 演題申し込みは、共同演者の了解を得た上で応募してください。
6. 不測の事態で筆頭演者が発表できない場合は必ず共同演者が発表を行ってください。発表者の変更については共同演者による代理発表と認識します。
7. 演題名には商品名を記載せず、必要であれば一般名を記載してください。
8. 締め切り後の登録内容の変更はお受けできません。また、登録内容と学会当日の発表内容が大幅に変わることのないようにしてください。

抄録登録要項

1. 演題の研究分野を、下記の中から１つ選択してください。
   【 疼痛管理、神経・筋制御、褥瘡・創傷ケア、評価、教育・管理、その他領域 】
2. キーワードを３つ記載してください。なお、キーワードは学術用語を使用してください。
3. 演題本文は、【はじめに（背景・目的）】【方法】【結果】【考察】【結論】にて1,000文字、【倫理的配慮（説明と同意）】および【利益相反】にて200文字を目安に、合計1,200文字以内で作成してください。
   ※抄録中に、機種依存文字を使用しないようにご注意ください。
4. 【倫理的配慮（説明と同意）】には、本学会の倫理規定（https://www.jseapt.com/rinrikouryou）に沿った研究であることを確認の上、説明と同意や個人情報の保護などの倫理的な配慮に関してご記載ください。また、倫理委員会の承認を得る必要がある研究は、承認番号をご記載ください。
5. 【利益相反】には、利益相反の「あり」もしくは「なし」を明記してください。
6. 発表形式では「口述を希望」、「ポスターを希望」、「いずれでも可」のいずれかを選択して下さい。演題数の関係でご希望に添えないこともあります。ご了承ください。

応募演題に関する倫理上の注意

1. 動物・ヒトを対象とした研究は、倫理委員会による倫理審査を得た上での応募が必要です。症例報告に関しては、対象者の同意および所属施設の倫理委員会の規定に基づいて応募してください。
2. 原則として厚生労働省の「人を対象とする生命科学・医学研究に関する倫理指針」に従うものとします。

応募演題に関する利益相反（Conflict of Interest：COI）の注意

利益相反（COI）について

1. 利益相反（COI）とは

   （厚生労働科学研究における利益相反の管理に関する指針より抜粋）

   COIとは、外部との経済的な利益関係等によって、公的研究で必要とされる公正かつ適正な判断が損なわれる、又は損なわれるのではないかと第三者から懸念が表明されかねない事態をいう。公正かつ適正な判断が妨げられた状態としては、データの改ざん、特定企業の優遇、研究を中止すべきであるのに継続する等の状態が考えられる。COIの開示は、昨今の研究に関する問題もあることから、自身の研究の信憑性を高めるために重要なことであり、研究者自身を守ることにも繋がる。COIの状態にあることは問題ではなく、COIの状態にあることを開示しないことが問題となる。

2. 申告すべき事項と条件

   本学会の利益相反の開示に関する基準をお読みください（https://www.jseapt.com/_files/ugd/24bca0_9eee101fdf214233832e42b06b7871e9.pdf）

   1. 臨床研究に関連する企業・法人組織や営利を目的とした団体（以下、企業・組織や団体という）の役員、顧問職については、1つの企業・組織や団体からの報酬額が年間 100万 円以上とする。
   2. 株式の保有については、1企業あたり1年間の株式による利益（配当、売却益の総和）が 100 万円以上の場合、あるいは当該全株式の5%以上を所有する場合とする。
   3. 企業・組織や団体からの特許権使用料については、1つの権利使用料が年間 100 万円以上とする。
   4. 企業・組織や団体から、会議の出席（発表）等、研究者を拘束した時間・労力に対して支払われた日当（講演料など）については、1つの企業・組織や団体の総額が年間 50 万円以上とする。
   5. 企業・組織や団体からパンフレットなどの執筆に対して支払われた原稿料（印税含む）については、1 つの企業・組織や団体の総額が年間 50 万円以上とする。
   6. 企業・組織や団体から提供される研究費については、1つの企業・組織や団体から臨床研究（受託研究費、共同研究費など）に対して支払われた総額が年間 200 万円以上とする。
   7. 企業・組織や団体から提供される奨学（奨励）寄付金については、1つの企業・組織や団体から、申告者個人または申告者が所属する部局（講座・分野）あるいは研究室の代表者に支払われた総額が年間 200 万円以上の場合とする。
   8. 企業・組織や団体から提供される寄付講座に申告者らが所属している場合とする。
   9. その他、研究とは直接無関係な旅行、贈答品などの提供については、1つの企業・組織や団体から受けた総額が年間 5 万円以上とする。

若手研究奨励賞の選出について

1. 本学術大会では、発表演題の中から最優秀賞、優秀賞、若手研究奨励賞を選考します。なお、若手研究奨励賞は日本物理療法学会における独自の制度となっており、以下の応募条件を満たす方は、若手研究奨励賞に応募できます。

   1. 発表演題の筆頭演者であるもの。
   2. 2024年8月31日時点で40歳未満であるもの。
   3. 演題登録時に日本物理療法学会会員であるもの。
   4. 演題登録時に若手研究奨励賞の選考対象に申請したもの。
2. 【若手研究奨励賞への申請】に、若手研究奨励賞への申請希望「あり」を選択してください。

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